ジェンダーギャップ
2020年の総合順位で153か国中121位であるのは広く知られているが、日本の総合順位を2006年の発表から順に追ってみる。以下、ランク・調査国数・指数の順で列挙する。（指数は1に近いほど男女平等）
2019 121・153・0.652 2018 110・149．0.662
2017 114・144・0.657 2016 111．144．0.660
2015 101・145・0.670 2014 104・142・0.658
2013 105・136．0.650 2012 101・135．0.651
2011 98・135・0.651 2010 94・134・0.645
2009 101・134・0.645 2008 98・130・0.643
2007 91・128・0.645 2006 80・115・0.645
になっている。（2020年、総合順位①のアイスランドが0.877、⑩のドイツが0.787）
ジェンダーギャプは政治・経済・教育・健康の四項目の指数から評価されているが、各項目の2006年と2019年の日本は、
政治 83位（0.067）から144位(0・049)
経済 83位（0.045）から115位（0.598）
教育 60位（0.986）から91位（0.983）
健康 1位（0.980）から40位（0.979）
へと推移している。
このジェンダーギャップ指標の評価は不十分で、現状をあまり反映していない、と感じているが、数値化されており、目標としては機能していると思う。
そして調査国は、2006年から2019年で115か国から153国へと増加している。にもかかわらず、日本は先進国でありＧ7に名を連ねる大国で、他国の手本とならなければいけない国であるにもかかわらず、順位を下げている。単純に計算すれば、調査国は38か国増え、日本の順位は41下がっているので、新たに参加した国々が、日本の上位に入り込み、三か国に追い抜かれたことになってしまう。
重く受け止めなければいけないのは、すべての項目で日本の指数の数値が、ほとんど変動していないことだ。ということは、何ら有効な方策をができていない、ということだ。そして健康評価では、0.980から0.979と0.001の変動なのに、1位から40位へと順位を下げている。つまり多くの国々では、真剣にジェンダーギャップをなくさなければいけない、との問題意識が切実であり、日本では信じられないくらいの女性の弱者としての地位の固定化解消に向けての努力がなされている、と見なければいけない。
